こんにちは、けあむすび編集部です。
今回は、老人ホームの探し方・選び方ガイド！かかる費用や種類・チェックポイントを解説します。
かかる費用や種類・チェックポイントも解説！
「老人ホームの種類が多すぎて、一体どこから手をつければいいのかわからない」
大切な家族の住まい探しにおいて、そんな戸惑いの声をご相談者様からいただくことは少なくありません。
「今の介護度で受け入れ可能なのか？」 「持病があり、医療処置が必要になっても住み続けられるのか？」 「入居一時金や月々の費用は、トータルでいくらかかるのか？」
この記事では、こうした疑問にしっかり応えながら、後悔しない施設選びのポイントをわかりやすく解説します。ご家族が長く暮らせる場所を見つけるための第一歩として、ぜひご覧ください。
- 老人ホームを探す前に知っておきたい基礎知識
- 老人ホームの主な種類と特徴
- 失敗を防ぐ！老人ホーム選びの5つのステップ
- 老人ホーム選びのチェックポイント
- 老人ホームにかかる費用の目安
- 費用を抑えるためのポイント4点
- 老人ホーム選びで失敗しやすい例
- 入居後に困りやすいポイント
- 在宅介護か老人ホームか迷っている場合は自費介護サービスの活用も有効
- 介護・施設選びで迷ったら専門家に相談しよう
- 老人ホームの探し方・選び方に関するよくある質問（FAQ）
- まとめ
老人ホームを探す前に知っておきたい基礎知識
施設には大きく分けて「公的施設」と「民間施設」の2種類があります。
それぞれに費用の安さやサービスの充実度といった特徴があり、ご本人の状態やご予算に合わせて選ぶ必要があります。まずは、その主な違いを確認してみましょう。
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項目 |
公的施設（介護保険施設など） |
民間施設（有料老人ホームなど） |
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主な施設例 |
特別養護老人ホーム（特養）、介護老人保健施設（老健） |
介護付き・住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住） |
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運営主体 |
主に社会福祉法人、医療法人など |
主に民間企業など |
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費用の目安 |
比較的安価（所得に応じた減免制度あり） |
施設により幅がある（高額な場合もある） |
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入居待ち |
長い場合が多い（数ヶ月〜数年） |
比較的スムーズ |
公的施設は、税金や介護保険料が投入されているため、月々の利用料が抑えられるのが大きなメリットです。しかし、その分人気が集中しやすく、特養などは「数百人待ち」というケースも珍しくありません。緊急性の高い方が優先されるため、すぐに入居したい場合には注意が必要です。
一方、民間企業が運営する施設は、入居一時金などの初期費用がかかる傾向にありますが、待機期間が短く、設備やサービスが多様です。ホテルのように豪華な環境や食事、温泉、充実したアクティビティなど、ご本人のライフスタイルに合わせて暮らしの質を重視した選択をできるのが特徴です。
老人ホームの主な種類と特徴
老人ホームには多くの種類がありますが、まずは全体像を把握することが大切です。厚生労働省の資料を基に、代表的な6つの施設の特徴を一覧表にまとめました。
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項目 |
①特別養護老人ホーム |
②養護老人ホーム |
③軽費老人ホーム |
④有料老人ホーム |
⑤サービス付き高齢者向け住宅 |
⑥認知症高齢者グループホーム |
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基本的性格 |
要介護者のための生活施設 |
環境的・経済的に困窮した方の施設 |
低所得高齢者のための住居 |
高齢者のための住居 |
高齢者のための住居 |
認知症の方の共同生活住居 |
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提供できる サービス |
24時間体制の介護・生活支援 |
生活支援・自立支援 |
食事提供・生活相談 |
施設により多様（介護・食事等） |
安否確認・生活相談 |
専門スタッフによる認知症ケア |
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提供できないサービス |
自由な外出や外食（制限あり） |
高度な医療処置（施設による） |
手厚い介護（外部利用が必要） |
施設ごとにルールが異なる |
24時間の常駐介護（基本は外部） |
認知症がない方の入居 |
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対象者 |
原則要介護3以上 |
65歳以上・環境/経済的理由がある方 |
60歳以上・自立に不安がある方 |
60～65歳以上または要支援・要介護 |
60歳以上または要支援・要介護 |
要支援・要介護かつ認知症の方 |
有料老人ホーム
施設によって、提供するサービスや対象者が異なります。その中でも、自立〜重度介護まで幅広い方が入居できる民間施設である「有料老人ホーム」についてご紹介します。
一口に有料老人ホームと言っても、大きく分けると「介護付き有料老人ホーム（要介護者向け/24時間介護）」、「住宅型有料老人ホーム（外部サービス併用）」、「健康型有料老人ホーム（自立・軽度向け）」「医療特化型有料老人ホーム」などの種類があります。求めるサービスに応じて選ぶことが大切です。ひとつずつ見ていきましょう。
老人ホームの種類については、こちらの記事もご参照ください。
介護付き有料老人ホーム
介護スタッフが24時間常駐し、食事・排泄・入浴などの総合的なサポートが受けられる施設です。特定施設入居者生活介護の指定を受けている施設であるため、職員による身体介護や生活支援を受けられます。
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特徴 |
・介護スタッフが24時間常駐 ・看護スタッフの配置が義務（※24時間常駐が義務ではない点に注意が必要） ・食事、排泄、入浴介助から生活支援まで、まるごと任せられる ・要介護度の中〜重度の方でも、安心して生活を続けやすい環境 |
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メリット |
・24時間体制のため、夜間のトラブルにも迅速に対応できる ・介護度が上がっても、そのまま住み続けられる可能性が高い ・医療ケアにも対応可能な施設が多い |
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デメリット |
・手厚い体制のため、他の有料老人ホームに比べて費用が高め ・スケジュールが決まっていることが多く、住宅型に比べると生活の自由度は低め ・サービス内容や「看取り」への対応は施設ごとに異なるため、事前の確認が必須 |
住宅型有料老人ホーム
食事提供や生活相談といったサービスを受けつつ、介護が必要な場合は外部のサービスを自由に組み合わせるタイプです。
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特徴 |
・介護が必要になった際は、訪問介護などの外部サービスを利用 ・主に自立〜軽度介護の方向けだが、サービスの組み合わせによっては介護度が高い場合も対応可能 ・居室が個人の住まいに近い感覚で、自由度が高い |
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メリット |
・外出や外泊などの制限が少なく、自分のペースで暮らせる ・自分に必要な外部サービスだけを自由に選んで契約可能 |
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デメリット |
・介護度が重いと、外部サービスの利用料がかさんで費用が割高になる ・重度の介護や認知症が進行した場合、施設によっては住み続けるのが困難になるケースもある |
健康型有料老人ホーム
家事支援や食事提供を受けながら、アクティブに過ごしたい元気な高齢者向けの施設です。
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特徴 |
・健康で自立した方が対象 ・見守り、緊急時対応、食事提供などの生活支援が中心 ・施設による直接の介護サービスは原則なし |
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メリット |
・生活の自立度が高く、趣味や交流などのアクティビティが充実 |
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デメリット |
・介護が必要になると退去を求められることが多いため、将来の備えとしては不向き ・医療対応は原則なし ・設置数が少なく、希望の地域で探すのが難しい場合がある |
医療特化型有料老人ホーム※
たん吸引や経管栄養など、日常的に高度な医療処置が必要な方に特化した施設です。
（※施設の運営方針として医療体制を整えている施設を指す呼び方）
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特徴 |
・看護師が24時間常駐しており、医師との連携もスムーズ ・ホスピス型住宅など、終末期（ターミナルケア）に対応した施設も含む ・胃ろう、在宅酸素、がん末期など、医療依存度が高い方でも受け入れ可能 |
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メリット |
・病院からの退院先として、在宅復帰が難しい方でも安心して生活の場を移せる ・看取りまで支援してくれる施設が多く、人生の最終段階を穏やかに過ごせる |
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デメリット |
・医療体制が手厚い分、一般的な施設よりも費用が高額になりやすい ・医療・ケア優先の環境のため、レクリエーションなどの生活サービスは最小限 ・病院に近い雰囲気で、家庭的な温かさを感じにくいと感じる方も |
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
バリアフリー対応の賃貸住宅で、安否確認や生活相談サービスが受けられます。
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特徴 |
・見守り・安否確認・生活相談が付いた、高齢者向けの住宅 ・介護が必要な場合は、外部の訪問介護などの事業所と個別に契約して利用 |
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メリット |
・自立〜軽度の方に向いており、自宅に近い自由な生活が送れる ・有料老人ホームよりも初期費用や月額費用を抑えられる場合がある |
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デメリット |
・24時間の重度介護が必要になった方には不向きなケースが多い ・介護サービスは使った分だけ別料金になるため、利用頻度が高いと高額になる |
グループホーム
認知症の方が、専門スタッフの支援を受けながら少人数で共同生活を送る場所です。
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特徴 |
・5〜9名の少人数（ユニット）で、家庭的な雰囲気を大切にしながら生活リハビリを行う ・地域密着型サービスのため、原則として施設がある市区町村に住民票がある方のみが入居可能 |
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メリット |
・環境の変化に敏感な認知症の方でも、落ち着いて過ごしやすい環境 ・認知症に理解のあるスタッフから、個々のペースに合わせた支援を受けられる |
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デメリット |
・原則「認知症診断」が必要 ・医療対応は限定的な施設が多く、高度な医療行為が必要になると退去を求められる可能性がある |
特別養護老人ホーム（特養）
社会福祉法人などが運営する公的な施設で、手厚い介護を低料金で受けられます。
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特徴 |
・公的施設のため費用が安く、経済的な負担を抑えられる ・入居対象は原則として要介護3以上の方 |
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メリット |
・月額費用が安く、所得に応じた減免制度もあるため人気が高い |
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デメリット |
・希望者が非常に多く、入居までに半年〜数年かかることもある ・医療対応の体制は施設によって差があるため、事前の確認が不可欠 |
特養について詳しく知りたい方は、「【料金比較表付き】特別養護老人ホーム（特養）の費用はいくらかかる？ 相場や減免制度について解説」も参考にしてください。
介護老人保健施設（老健）
病院と自宅の中間的な役割を担う、リハビリ中心の施設です。
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特徴 |
・リハビリテーションを行い、在宅復帰（自宅に戻ること）を目指すための中間施設 ・医師や理学療法士、作業療法士などの専門職が常駐している |
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メリット |
・医療体制が整っており、専門職によるリハビリが受けられる |
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デメリット |
・数ヶ月～1年程度で退所または他施設への転居が必要になる可能性がある |
ケアハウス（一般型・介護型）
自炊が困難な程度の高齢者が、比較的安価に生活支援を受けられる公的施設です。一般型と介護型の2種類に分けられます。
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種類 |
特徴・対象 |
介護サービスの受け方 |
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一般型 |
60歳以上で自立～要介護1程度の方 |
外部の介護サービスを個別に契約する |
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介護型 |
65歳以上、要介護1以上の方 |
施設スタッフから直接介護を受ける |
一般型は、介護サービスは外部機関を利用するのに対し、介護型は、施設のスタッフから介護を受けられる点が大きな違いです。
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メリット |
・公的施設のため、民間の有料老人ホームよりリーズナブルに利用できる ・食事提供や掃除・洗濯などの日常生活支援があり、一人暮らしが不安な方に適している |
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デメリット |
・人気の施設のため入居待ちが発生しやすく、医療体制（看護師の配置など）は施設により限定的 |
介護医療院
医療的なケアと介護の両方が必要な、長期療養向けの施設です。
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特徴 |
・医療の場と生活の場を兼ね備え、終末期（看取り）まで対応 ・医師や看護師が常駐し、高度な医療ニーズ（たん吸引や経管栄養など）に応える |
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メリット |
・常に専門職がそばにいるため、医療依存度が高い方におすすめ |
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デメリット |
・施設内は病院に近い雰囲気のため、レクリエーション等は少なめ ・対象は医療依存度の高い方が優先されるため、比較的お元気な方は入居しにくい傾向にある |
失敗を防ぐ！老人ホーム選びの5つのステップ
老人ホーム選びは、これからの生活を左右する大きな決断です。「なんとなく」で決めてしまうと、入居後に「思っていたのと違う」と後悔することになりかねません。
ここでは、失敗を防ぐための5つのステップと、見学時に必ず確認すべき重要チェックポイントを解説します。
Step1：「現状」と「希望条件」を整理する
まずは、入居するご本人と家族の状況を客観的に把握しましょう。
本人の状況： 要介護度、持病、認知症の有無、医療処置の必要性
家族の状況： どの程度介護に関われるか、緊急時の対応は誰がするか
併せて、「美味しい食事がいい」「個室で静かに過ごしたい」「趣味を続けたい」など、入居する本人が希望する生活のこだわりを整理します。
Step2：予算を決める
予算が曖昧だと候補が広がりすぎてしまい、かえって決められなくなる原因になります。
施設によって、入居金は0円～数千万円、月額費用は数万円～数十万円と大きく幅があります。現在の年金収入や預貯金だけでなく、将来の介護度が上がった際の費用増加も考慮して無理なく払い続けられる金額を設定しましょう。
Step3：候補エリアを決める
頻繁に面会に行くなら、自宅や職場からのアクセスは最優先事項です。また、かかりつけ医の近さや散歩ができる公園の有無なども意外と重要。本人の希望も優先して考えましょう。
Step4：条件に合う施設をリストアップ
条件に合う施設をリストアップします。インターネットの検索サイトや、地域の相談窓口（地域包括支援センター）、民間紹介会社などが活用できます。希望の予算とエリアを軸に、3～5件程度候補を絞り込みましょう。気になる施設は資料請求を行うのがおすすめです。
Step5：実際に見学して比較する
資料だけではわからない空気感を肌で感じることが大切です。1軒だけではその施設の良し悪しを判断することができないため、可能であれば複数の施設を見学し、比較検討してください。
老人ホーム選びのチェックポイント
見学時には、以下のポイントを重点的にチェックしましょう。メモしておくと、後で比較しやすくなりますよ。
施設の雰囲気・清潔感
入居者の表情が明るいか、共用部や廊下の隅まで清掃が行き届いているかなどを確認しましょう。施設の雰囲気は、今後の生活の質を左右する重要なチェックポイントです。
設備の充実度
長く入居する場合、介護の状態が変わることもあります。
段差やスロープなどのバリアフリーの環境が整っているか、体の状態に合わせた機械浴などの設備があるかどうかも見ておきましょう。
リハビリ
特に介護老人保健施設（老健）を検討する場合、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）といった専門職がどの程度在籍し、週に何回、1回あたり何分程度の個別リハビリが受けられるかを確認しましょう。リハビリの時間以外でも、食事や着替えなどの日常生活の中で身体を動かす「生活リハビリ」に力を入れている施設もあります。スタッフがどの程度自立支援を意識して関わっているかは重要なチェックポイントです。
医療対応力
介護度が変わった時に慌てないように、看護師の常駐時間や提携医療機関との連携体制をあらかじめ把握しておく必要があります。胃ろう、人工透析、在宅酸素、褥瘡（床ずれ）のケアなど、現在必要な処置だけでなく、将来的に必要になる可能性がある処置についても、受け入れ実績があるか聞いておくと良いでしょう。
費用
入居金の有無や月額費用のほかに、おむつ代、理美容費、レクリエーション費などの追加料金がいくらかかるか確認しておくと今後の生活の見通しが立ちやすくなります。
立地
家族が自宅や職場から通いやすい場所であれば、面会の頻度を高く保つことができ、ご本人の安心感につながります。公共交通機関でのアクセスや、駐車場の有無も確認しましょう。
退去条件・看取り対応
施設によっては、入院が長引いた場合に退去が必要になることもあります。また、最後まで施設で過ごせる看取りができるのかは、重要なポイント。せっかく長く過ごした施設を、確認不足で転居しなければならない場合、本人にも家族にも大きな負担になります。あらかじめ確認しておきましょう。
レクリエーション・生活の豊かさ
イベントや季節行事の充実度と、本人が楽しめそうな内容かどうかも施設を検討するうえで大切です。毎日を楽しく過ごせる施設は、ご本人の認知機能の維持や、孤独感の解消に大きな役割を果たします。
老人ホームにかかる費用の目安
老人ホーム選びにおいて、多くの方が不安に感じるのがお金のことです。老人ホームの費用は、主に「入居時の一時金」と「毎月の利用料」の2つで構成されます。施設種別ごとの一般的な相場は以下の通りです。
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施設種別 |
入居一時金 |
月額利用料の目安※ |
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特別養護老人ホーム |
0円 |
数万〜15万円程度 |
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介護老人保健施設 |
0円 |
数万〜17万円程度 |
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ケアハウス |
0〜数十万円 |
数万〜17万円程度 |
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介護付き有料老人ホーム |
0〜数千万円 |
15〜35万円程度 |
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サービス付き高齢者向け住宅 |
0〜数十万円 |
10〜25万円程度 |
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グループホーム |
0〜数十万円 |
12〜25万円程度 |
※注意：月額利用料は、所得や負担限度額認定の有無で変動します。また、東京などの首都圏や都市部では、これより数割高くなる傾向があり、同じ施設種別でも、居室の広さや設備、サービス体制によっても金額に幅が出ます。実際の金額は各施設に確認するようにしてください。
入居金とは？
有料老人ホームなどで、終身にわたって利用する権利を得るために支払う前払い金のことです。有料老人ホームでは、数百万から数千万円の入居一時金が発生する場合もあります。初期費用を抑えたプランだと月額費用が割高に設定されることもあるため、長期的なシミュレーションが必要です。
月額費用の内訳
毎月の支払いには、主に家賃相当額、管理費、食費などが含まれます。これに加えて、介護保険の自己負担分やおむつなどの消耗品、理美容費などには費用が別途かかる点に注意しましょう。
費用を抑えるためのポイント4点
できるだけ入居にかかる費用を抑えるためのポイントを4点お伝えします。
1．入居金0円の施設を選ぶ
貯蓄を崩さずにスタートしたい場合は、入居金0円（または敷金のみ）の施設が有力です。ただし、「入居金ありプラン」と比較して、トータルでどちらが安くなるかは入居期間の想定によって変わります。
2．必要な介護度に合わせた施設を選ぶ
「念のため手厚い施設を」と選ぶと、不要なサービス料まで支払うことになり、割高になります。現在の介護度や、今後どの程度まで身体機能が低下しそうかを見極め、過不足ない施設を選びましょう。
3．有料老人ホームだけでなく、サ高住も検討する
比較的お元気な方や、必要な分だけ外部の介護サービスを利用したい場合は、サ高住（サービス付き高齢者向け住宅）のほうが月額費用を抑えられるケースがあります。
4．施設見学で追加料金の有無を確認する
月額費用が安く見えても、レクリエーション費や、通院の付き添い費、介護度が重くなった際の手数料などが加算され、結果的に高くなることがあります。見学時には必ず月額以外に平均して月いくら払っている人が多いかを聞いてみましょう。
老人ホーム選びで失敗しやすい例
老人ホーム選びで後悔しないために、多くの方が陥りがちな失敗のパターンについてご紹介します。
比較検討、見学をしない
パンフレットの綺麗な写真だけで判断するのは危険です。実際のスタッフの対応や掃除の行き届き具合は、現場を見ないとわかりません。
入居する本人の希望を聞かない
良かれと思って選んだ施設でも、本人の希望と合わないと生活の満足度が激減します。急な環境変化が原因で認知症が悪化したり、体調を崩したりするケースも少なくありません。家族だけの意見で決めるのではなく、本人の意思も尊重しましょう。
安さだけを重視する
月額が安いからという理由だけで選ぶと、スタッフ不足で十分なケアが受けられなかったり、掃除が行き届いていなかったりと、トラブルの原因になります。
家族、親族での話し合いが不十分
費用の負担割合や、いざという時の判断（看取りなど）について親族間で認識がズレていると、後で大きな揉め事に発展することもあるため注意です。
将来のことを見据えていない
「今は自立だからいいけれど、認知症が進んだら退去？」「寝たきりになっても看取りまで対応してくれる？」といった、将来の身体変化を想定せずに選ぶと、後でもう一度施設探しをする負担が生じます。
入居後に困りやすいポイント
老人ホーム選びで最も避けたいのは、数年後に「今の状態では住み続けられない」と退去を迫られることです。今の身体状況だけで選ぶのではなく、将来起こり得る変化を想定しておくことが大切です。
医療対応していない
「今は元気だから」と見過ごしがちですが、将来的にたん吸引や胃ろう、インスリン注射、在宅酸素など医療処置が必要になった際、対応できない施設は少なくありません。
例えば、糖尿病がある場合は将来的にインスリンが必要になる可能性を考慮し、看護師の常駐時間や対応可能な医療処置の範囲を確認しておくなど、将来を見据えて施設選びを行いましょう。
介護度が上がっても入居できるか
「要介護4以上は受け入れ不可」など、入居時は問題なくても、重症化すると退去を求められる事例があります。特に自立〜軽度向けの施設（サ高住や健康型など）を検討する際は、介護が重くなった後の次の住まいの想定が必要です。
認知症が進行した場合の対応
認知症による徘徊（はいかい）や介護拒否、他の入居者への迷惑行為が見られるようになった場合、共同生活が困難と判断され、入居継続ができなくなるケースがあります。認知症の進行スピードは予測が難しいため、進行時にどのようなサポートが受けられるか、あるいは専門施設への橋渡しがあるかを確認しておきましょう。
看取り対応の有無
「最期までこの施設で」と思っていても、いざその時になって「看取りはできないので病院へ」と言われ、戸惑うご家族は多いものです。人生の最終段階をどこで過ごしたいか、施設が看取りの実績を持っているかを事前に把握しておくことは、本人・家族双方の負担を減らすことにつながります。
在宅介護か老人ホームか迷っている場合は自費介護サービスの活用も有効
老人ホームの検討を始めてから実際に転居するまでには、見学、契約、家具の準備、そして何よりご本人の心の準備など、意外と時間がかかります。
「施設を探しているけれど、今すぐの在宅介護が限界に近い」という状況であれば、自費介護サービスを活用するのもひとつの手です。
自費介護サービスのメリット
自費介護サービスは、介護保険の枠組みを超えて「その人らしい生活」を支えるための強力なサポーターです。具体的には以下のようなメリットがあります。
介護保険では対応できない内容も頼める
介護保険制度では「本人以外の家族のための家事」や「日常的な家事の範囲を超える行為」は制限されています。自費サービスなら、庭の手入れ、大掃除、買い物代行、冠婚葬祭への外出支援、ただお話し相手になる見守りなど、公的サービスではカバーしきれない細かなニーズにも柔軟に対応可能です。
時間帯・サービス内容を柔軟にカスタマイズできる
「夜間や早朝だけ手伝ってほしい」「決まった曜日だけ長時間の付き添いをしてほしい」といった、ケアプランの枠に縛られない使い方ができます。家族の生活スタイルに合わせて必要な時に必要な分だけ依頼できるのが大きな強みです。
急な依頼にも対応しやすい
家族が急な出張や病気で動けなくなった場合など、スポットでの利用も相談しやすいため、在宅介護のいざという時のセーフティネットになります。また、自費介護サービスは在宅だけでなく、施設に入居していても利用できるのが大きなメリットです。「施設スタッフには個別の散歩や買い物に付き添ってもらえない」「もっとじっくり話し相手になってほしい」といった、施設のサービス範囲外の希望も叶えることができます。
施設に入所している方の自費訪問介護サービスの活用事例は、こちらをご覧ください。
施設入居までの“つなぎ”として使える
納得のいく施設選びには、ある程度の時間が必要です。転居準備期間だけ短期的に自費サービスを利用することで、焦って不本意な施設を選んでしまうリスクを避け、無理なくスムーズな移行期間を作ることができます。
自費介護サービスの詳細は「介護保険外の自費サービスとは？サービスの種類や費用、メリット・デメリットについて解説！」でもご紹介しています。
クラウドケアが選ばれる理由
「施設探しをしている間、一時的に誰かの手を借りたい」という方にも選ばれているのが、自費介護サービスのクラウドケアです。公的サービスでは手が届かない「かゆいところに手が届く」サポートを提供しています。
ヘルパーのスキルを正確に把握
ヘルパーひとりひとりの得意な領域や保有スキルを細かく把握しています。「認知症ケアが得意な人に来てほしい」「家事全般をしっかり任せたい」など、ご要望に合わせたミスマッチのないマッチングが可能です。
ヘルパーの人間性を大切にした採用基準
クラウドケアでは、直接会って行う面接採用にこだわっています。単なる技術だけでなく、利用者様やご家族に寄り添える人間性を重視した採用基準を設けているため、不安なくお任せいただけます。
適正価格と素早いマッチング
インターネットを活用して不要なコストをカットすることで、時間利用料だけのシンプルな料金体系と低価格を実現しました。急な依頼にもスピーディーに対応できる体制を整えています。
クラウドケアのサービス内容を詳しく知りたい方は公式サイトでご確認ください。
介護・施設選びで迷ったら専門家に相談しよう
「どれが一番良いのか、自分たちだけでは判断できない」と迷った時は、一人で抱え込まずに専門家に相談することをおすすめします。
相談窓口の種類
地域包括支援センター
高齢者の暮らしを支える地域の総合窓口
市区町村の福祉課
公的制度の申請や利用可能な施設案内
ケアマネジャー
在宅介護と施設入居のバランスなど、最も身近な相談相手
民間の相談サービス
スピーディーな提案や見学同行など、独自のサポートが充実
専門家は単に施設をリストアップするだけでなく、複雑な制度のナビゲートから地域の最新情報の提供まで幅広くサポートしてくれます。手続きや契約に関するアドバイスも受けられるため、精神的な安心感が得られることもメリットです。
クラウドケアの無料相談でできること
クラウドケアでは、提携先の「あいらいふ入居相談室」を通じて、施設選びのプロによる無料相談を行っています。
経験豊富な相談員による対面相談
単なる条件検索ではなく、ご相談者の性格や希望、さらには既存の入居者様との相性まで考慮した、きめ細やかな紹介が可能です。
介護施設への入居相談と見学同行
見学時にチェックすべきポイントをプロの視点でアドバイス。同行することで客観的な比較をサポートします。
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全国の膨大な施設データから、ご本人にぴったりの1軒を提案します。
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老人ホームの探し方・選び方に関するよくある質問（FAQ）
Q.老人ホームを探し始めるベストなタイミングは？
A.「まだ元気だから早い」と思わず、自立して動けるうちの情報収集をおすすめします。判断力がしっかりしているうちに本人の希望を確認できれば、入居後の満足度が大きく変わります。また、人気の施設は数年待ちのケースもあるため、早めのリストアップが肝心です。
Q.年金だけで老人ホームに入居することは可能ですか？
A.可能です。軽費老人ホームや特養などの公的施設は、費用負担が少ないため、年金の範囲内で納まる施設もあります。民間施設でも、立地やサービスを絞ることで予算に合う場所を見つけられる可能性があるため、まずは専門の相談員に総予算を伝えてみましょう。
Q.夫婦で一緒に入居できる施設はありますか？
A.はい、あります。有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）には、二人部屋を備えている施設や、隣り合う個室を確保できる施設があります。ただし、夫婦の一方が重度の介護が必要になった際、同じ部屋で住み続けられるかどうかは施設によりルールが異なるため、将来のシミュレーションも含めて相談することをおすすめします。
まとめ
老人ホーム選びは、利用者様とご家族のこれからの生活を支える大切な決断です。後悔しないためには、施設の種類と特徴を正しく理解し、介護度が上がった際の対応まで確認しておくことが重要になります。在宅か入居か迷っている間や、転居の準備期間などは、クラウドケアのような自費介護サービスが強い味方になってくれるでしょう。
一人で悩まず、クラウドケアの無料相談などの専門窓口を活用し、ご家族全員が納得できる「理想の住まい」を見つけてくださいね。
